2014年4月3日木曜日

IPA、4月9日以降のWindows XP使用に注意喚起、サポート終了のパソコンの判別方法などを紹介

 マイクロソフトが、今年4月9日にWindows XPとOffice 2003のサポートを終了することで、セキュリティ上の弱点に対する修正プログラムが提供されなくなる。これによって、対象のパソコンがウイルスに感染する危険性が高まることから、情報処理推進機構(IPA)は、4月1日、使用中のパソコンが対象製品かどうかを確認する方法や乗換えの選択肢の紹介、使い続ける場合の制限事項などをホームページに掲載した。

 Windows OSを含むマイクロソフト製品は、Windows Updateを通じてセキュリティ上の弱点に対する修正プログラムが提供されているが、Windows XP、Office 2003については、4月9日以降、修正プログラムが提供されなくなる。このため、サポート終了後に発見された脆弱性を解消しない状態で、Windows XPとOffice 2003を使い続けると、ウイルス感染の危険性やパソコンに不正アクセスされる可能性が高まる。

 使用しているパソコンのOSがWindows XPかどうかわからない場合は、パソコンの電源を入れてしばらくすると表示されるWindowsロゴや起動後に表示されるスタートボタンのデザイン、または「スタート」→「コントロールパネル」→「システム」の順に進んで、「システムのプロパティ」の「全般」タブを開いて「Windows XP」と表示されるかどうかで確認できる。

 Office 2003については、「スタート」→「すべてのプログラム」→「Microsoft Office」の順に進んで、「Microsoft Office Word 2003」や「Microsoft Office Excel 2003」の表記があるかどうか、または「スタート」→「コントロールパネル」→「プログラムの追加と削除」を開いた際の「Microsoft Office ●●●● Edition 2003」などの表記からも確認できる。

 IPAは、サポート終了に伴う対応方法として、パソコンを新たに購入する(予算の目安は5万円から)、Windowsを現行のOSにアップグレードする(予算の目安は1万5000円から)、タブレット端末やスマートフォンに乗り換える(予算の目安は1万5000円から)方法を挙げている。例えば、パソコンを新たに購入する場合は、手厚いサポートが受けられる一方で購入に費用がかかる、OSをアップグレードする場合は、費用が抑えられる一方でアップグレード作業が煩雑など、選択肢ごとにメリットとデメリットも紹介。

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