マイクロソフト、Xbox Oneの戦略を変更

責任者が変わり新体制となったXboxチームは、消費者の意見を取り入れビジネスの立て直しを図っている

マイクロソフトは消費者の意見を取り入れ、発売当初から不評だったXbox Oneのポリシーを変更した。

6月9日からマイクロソフトは、Kinectが付属しないスタンドアロン版のXbox Oneを399ドルで販売する。Kinectを別売りするのと同時に、マイクロソフトはXboxに関する本質的な変更も発表した。マイクロソフトはXboxユーザーに対して、NetflixやHulu、その他のストリーミング・エンターテイメント・アプリを無料で開放する。従来、これらのアプリを楽しむためにはユーザーは高額なXbox Live Goldサービス（年間60ドルから）に加入する必要があった。

Kinectはマイクロソフトの3Dモーションカメラで、音声やジェスチャーによるコマンドを可能にする端末だ。しかしこのKinectは、マイクロソフトのXbox OneとソニーのPlayStation 4（399ドル）の価格差（と売れ行きの差）の最大の要因であるとされている。今回の背景には戦略面の変更だけでなく、リーダーが変わった事による影響もあるとみられる。Xbox事業の総責任者だったドン・マトリックは去年Zyngaへと移り、それに続いてXboxの商品リーダーであったマーク・ウィッテンもSonosへと去っているのだ。幸いにも、長年マイクロソフトの従業員であり、Xboxの新たな責任者となったフィル・スペンサーは、これまでの戦略的な誤りを認め、軌道修正を図っているようだ。

NetflixとHuluがついに開放される

オンラインのマルチプレイヤー対戦や、その他のオンライン・ゲーム機能にはまだXbox Live Goldアカウントが必要だが、ESPN、NBA、NHL、UFC、Twitch、Machinimaなどのあらゆるアプリを、全てのユーザーが無料で利用できるようになる。この戦略によって、マイクロソフトがXbox One専用に制作する映像コンテンツも再構成されるかもしれない。Xbox One専用動画には、最近話題を集めたクレイジーなAtariの伝説（※）に関するドキュメンタリーを含む、少なくとも6つのオリジナルのテレビシリーズが含まれている。

※米ゲーム会社のAtariが、売れ残った大量のゲームソフトを埋立地に廃棄したという伝説があり、最近それが本当に発掘された。…