<h1 itemprop="name">保証に加入してないｉＰｈｏｎｅ、非正規店での修理はお得か危険か？

ｉＰｈｏｎｅの画面を修理する場合、キャリアの保証サービス（ｅｘ．ソフトバンクの『あんしん保証パック』、アップルの『アップルケアプラス』に加入していないと、修理代は全額負担となる。前編でも紹介したが、その場合の修理代は以下の通りだ。

ｉＰｈｏｎｅ６    　　　　　 ３４，３４４円


ｉＰｈｏｎｅ５ｓ、５ｃ、５    ３１，１０４円


※７月下旬時点の料金

高いよ～、というわけでネット検索するとスマホのリペア業者がずらり！　数多（あまた）ある業者の中から記者が選んだのは『ｉＰｈｏｎｅ修理工房』だった。全国に５０店舗を構える実績と、修理後の３ヵ月保証が付帯されている安心感。何より修理代の安さが決め手となった。その料金は以下の通りである。

ｉＰｈｏｎｅ６    　　　　　 ７，８００～１２，８００円


ｉＰｈｏｎｅ５ｓ、５ｃ、５    ５，５００円～７，８００円

上記のアップルや正規店の修理代と比較すると、その差は歴然！　早速、ｉＰｈｏｎｅ修理工房・新宿店に行き、同店の修理士・藪（やぶ）俊樹さんに液晶が割れたｉＰｈｏｎｅ５ｃを手渡すと…、

「これなら待ち時間ナシで、１０分程度で修理が完了しますよ。お代は７５００円です」

安い上に、早っ！！

「ｉＰｈｏｎｅの修理はアップルとアップルの正規代理店でも受け付けてくれますが、困った点が３つ。高額な修理代を払う必要があること、修理完了まで数日から１週間、時期によっては１ヵ月以上待たされること、修理時にデータ（アプリ、メール、電話帳、画像、映像など）がすべて消去されてしまうこと。"安くて早い"が強みのウチの店では、データを一切消さずに修理できる点もお客様に喜ばれています」

ただ、問題がないわけではない。

「ウチのような非正規店で修理すると『改造』扱いとなり、その後、アップルやキャリアの修理サポートが受けられなくなります」

一度でも非正規店で修理した"前科"があると、その後、再び画面を割ってしまった際にアップルや正規店の窓口に持っていっても受け付けてくれなくなるのだという。とはいえ…

「記者さんのように、端末契約時に保証サービスに加入していなければ、キャリアの修理サポートはどっちみち受けられません。また、全キャリアとも保証サービスへの途中加入は認めていませんので同じことかと」（藪さん）

…というわけで、画面が割れたｉＰｈｏｎｅの修理開始！　その一部始終を見学させてもらった。…

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<h1 itemprop="name">軽量版LINE「LINE Lite」“全世界”に配信も、日本は対象外の理由とは

LINEは、SNSアプリ「LINE」の容量を削減した軽量版となるアプリ「LINE Lite」の提供地域を拡大し、日本や中国などを除く全世界に配信開始した。日本が対象国とならなかった理由について同社広報は「通常版LINEの普及が進んでいるため」としている。

「LINE Lite」の配信地域は、7月のサービス開始時点でフィリピンやベトナムなど11カ国のみだったが、日本、中国、キューバ、香港、イラン、ミャンマー、スーダン、タイの9カ国を除く全世界に拡大する。具体的な国・地域数などは明らかにされていない。配信地域に日本が含まれていない理由について、同社広報に問い合わせると「LINE Liteは通常版LINEの入り口となるアプリ。普及が進んでいる日本では配信しない」とのことだった。

また、「LINE Lite」は低スペックの端末でもLINEが利用してもらいたいというコンセプトで提供されているため、日本では高いスペックの端末が多く普及していることも対象国とならない理由だという。今後の配信予定については、「対象国は今後も増えると思う。日本でも配信する可能性はゼロではない。ユーザーからの要望などがあれば対応を検討する」(LINE広報)としている。

「LINE Lite」は、ネットワークインフラが整備されていない地域や低スペックのスマートフォン上でも利用できるようにと開発された「LINE」の軽量版アプリ。容量は1MB以下で、インストール時間は、通常版の20分の1にまで削減されているという。テキストやスタンプ、画像を使ったチャット機能を備えているが、音声・ビデオ通話、タイムラインなどの機能には対応していない。「LINE Lite」へのログインは、新規登録のほか、通常版のLINEアカウントからの引き継ぎも可能となっている。

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<h1 itemprop="name">「2017年度にPCと新事業の収益を1：1へ」――大田新社長が語るVAIOのこれから

　VAIOは8月19日、都内で記者会見を開催。6月8日付で同社の代表取締役社長に就任した大田義実氏が、自身の経歴をはじめ、新組織、新規事業へのチャレンジ、PCの海外展開など今後の事業方針について語った。

　大田氏は「私は6月に就任したばかり」と前置きしながらも、2014年7月1日に発足したVAIO新会社のこれまでを振り返りながら、無事に1周年を迎えられたことに感謝の意を表明した。

　この1年間はゼロからの創業、会社の基盤づくり、そして商品のラインアップを打ち出すことに費やしてきたという。

　2年目に関しては、大田新社長がVAIOの強みとして掲げる「設計・製造技術」「経験豊かな人材」「ブランド」の3つを基盤に「"悪いところは直し、いいところは伸ばす"という基本をシンプルかつスピーディーに実行し、稼ぐ力を作っていきたい」と話しながら「自立と発展」というキーワードを掲げた。

　まず「自立」の具体的な話として、組織が従来の商品ユニット制からビジネスユニット制に移行したことが挙げられる。特に営業面では、これまでのソニーマーケティングを通じた販売に加えて、社内に自前の営業部門を設立、さらに営業部には安曇野工場の技術者を営業現場に同行させる技術営業部隊も用意する。

　技術者が「自分の作った製品がなぜ売れるのか、売れないのか」といった視点で顧客の声を把握することで、次の製品に生かしてく狙いがあるという。大田氏は「社内の技術者から技術営業部隊に携わる人員を募ったところ、多くの手が挙がった。技術者自身もそういった意識を持っているということで、非常にうれしく思う」とコメントした。

　この「自立」に関して大田氏は「当社1社で、当社の意思で、企画、設計、製造、サービス、そして今までなかった営業販売まで一貫した体制をコントロールできるようになった。十分な収益を継続的に上げていくことを目指す」という。また、社内に営業部門を持つことで「収益責任を持つ組織への移行」ならびに「社員1人1人の意識改革」といった狙いがあるという。

　続いて会社の「発展」に関して「商品力の強化」と「販売力の強化」が重要であると大田氏は語る。「競争が激しいゾーンで我々は勝負しない。PCビジネスにおいては、むやみに数量を追わず収益ベースで丁寧に仕事をしていく」「PCをPCらしく使っていただける方の生産性を伸ばしていきたい」（大田氏）

●安曇野工場の技術を受託製造に活用

　PCだけでなく、EMS（Electronics Manufacturing Service：電子機器の受諾製造サービス）を中心として、新規事業についても積極的に取り組む構えだ。…

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<h1 itemprop="name">初期スマホユーザーなら一度はお世話になった!? 伝説のスカートめくりアプリ「PUFF!」が5年ぶり復活！

　スマホに息を吹きかけて美女のスカートめくりを楽しめる、伝説のアプリ「PUFF!」が、8月19日にオープンした「楽天アプリ市場」で奇跡の復活を遂げました（※18歳以上対象）。懐かしい！

　2009年にApp Storeに登場した「PUFF!」は、iPhoneのマイクに向かって「フーーッ！」と息を吹きかけたり、画面をこすったりすると、美女のスカートがひらりとめくれてパンツを拝めるという感動的なアプリでした。

　しかしながら2010年2月に起きたグラビアアプリ一斉削除とともに、iPhoneアプリでの提供を断念。その後2010年3月にAndroid版をリリースするも、今度は有料アプリのキャンセル問題で、「払い戻しが多くて哀しい気持ちになった」（ボトルキューブ・川口達也代表）ことから、サポートを打ち切りクローズ。これを最後に、iPhoneからもAndroidからも姿を消していました。

　それから5年の歳月を経た、2015年8月19日。楽天が公開したAndroid向け独自マーケット「楽天アプリ市場」にて、オープンと同時に「PUFF!」の提供が開始されました。もちろん内容は以前のまま、恥じらい顔がかわいい、あのモデルさんも引き続き登場しています。

　App StoreやGoogle Playでは、世界基準となる厳しい制約があるためグラビアアプリなどの提供は難しいと言われています。楽天アプリ市場では「キッチリ年齢認証（18歳以上推奨とストアに記載されています）を行って提供しています」とのこと。

　開発元のボトルキューブ・川口代表は「そろそろみんな忘れたかなって思って復刻してみました！　昔ふーふーした人も、まだ未体験の人もぜひふーふーしてください！」と話しています。

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<h1 itemprop="name">リッピングソフトのアップロード、著作権法違反の疑いで初摘発 リンク張った出版関係者3人も幇助の疑い

　日本映像ソフト協会（JVA）によると、神奈川県警は8月19日までに、DVDの保護技術を回避してをPCに取り込むことができるリッピングソフトをWebサイトにアップロードしていたとして、著作権法違反の疑いでサイト運営者を送検した。

　摘発されたのは、「DVD Shrink日本語版」を公開していたサイト運営者。JVAによると、著作権法違反によるリッピングソフトの摘発は初めて。

　また同サイトのダウンロードページにリンクを張っていたとして、著作権法違反幇助の疑いで、DVDコピー関連本を出版する出版社の従業員1人と編集プロダクションの従業員2人も送検した。

　出版社は、同ソフトへのダウンロード先を収録した関連本を出版していた。このリンク先がJVA会員社の警告でソフトを取り下げて謝罪したため、別のダウンロード先（今回摘発されたサイト）を見つけて自社のWebサイトからリンクしていたという。

　2012年の著作権法改正で、DVDの「CSS」などアクセスコントロールを回避してデータを複製する行為や、それを可能にするプログラムの提供が違法になった。リッピングソフトの提供はこれまで、不正競争防止法違反で検挙されることはあったが、著作権法違反による検挙は今回が初という。

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<h1 itemprop="name">iPodシリーズ、実店舗のApple Storeでも“格下げ”に

　米Appleが8月25日の深夜（現地時間）に米国の直営店Apple Storeを"模様替え"し、iPodシリーズをメインの展示テーブルからアクセサリー棚に移すと、米9TO5Macが18日、複数のApple小売り担当者からの話として報じた。

　Appleは7月、約3年ぶりに「iPod touch」の新モデルを発表したばかりだが、8月にオンラインのApple Storeタブを削除したため、独自タブのないiPodはオンラインで探しにくくなっている。

　実店舗でもアクセサリー棚に置かれるようになれば存在感は薄れるが、iPhoneやiPadのように店員に頼まなくても、購入したい端末を自分でレジに持っていけるようになる。

　9TO5Macはまた、現在展示されているMac、iPad、iPhoneの近くに置かれている製品説明画面を表示したiPad 2（Smart Signsと呼ばれている）もなくなり、製品情報は直接展示製品に表示されるようになるとも伝えた。これまで、Smart Signs用のiPad 2をデモ製品と間違える顧客がいたためもあるという。Smart Signsを排除したスペースに、より多くのデモ製品が展示されることになりそうだ。

　Apple Storeの改善については、7月にやはり9TO5Macが、販売するサードパーティー製周辺機器の種類を現在より減らし、販売する製品についてはそのパッケージをAppleがデザインしたものに統一する計画だと報じた。

　こうした改善は、7月1日付で新設の役職、「Chief Design Officer（CDO、最高デザイン責任者）」に就任したジョナサン・アイブ氏の意向が反映されているようだ。

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<h1 itemprop="name">ユーザー同士でリアルタイム位置情報を共有できる「LINE HERE」 待ち合わせや家族の居場所確認に

　LINEは8月20日、ユーザー間でお互いの居場所を共有できる位置情報共有アプリ「LINE HERE」（iOS／Android）を公開した。ユーザーの移動に応じてアイコンも移動し、お互いの現在地をリアルタイムに共有できる。LINEかFacebookのアカウントで認証して利用する。

　アプリ上で「シェアルーム」と呼ばれるグループを作成し、位置情報を共有したい相手に招待URLを送信、相手が承諾すると、お互いのアイコンが地図上に表示され、位置情報をリアルタイムに共有・確認できる。同時に複数のシェアルーム・URLを作成・発行でき、それぞれ200人まで参加可能だ。待ち合わせや、花火など屋外イベントでの合流するといった用途を想定している。

　自宅や学校、会社など、頻繁に訪れる場所や目標地点を設定することも可能。位置情報を共有しているメンバーが指定した場所に近づいたり離れた場合にプッシュ通知を受け取る設定ができ、子どもが塾に到着したか把握したり、高齢者が自宅を離れたら通知を受け取る――といった使い方もできる。

　プライバシー保護のため、シェアルームごとに位置情報の共有が有効な時間を設定でき、設定時間が過ぎたらシェアルームは閲覧できなくなる。個々のユーザー単位でも、自身の位置情報共有を任意で一時的にオフにすることもできるため、ユーザーの意図しない位置情報の共有が行われることはないとしている。

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